2016年 10月 28日
「年齢調整死亡率の計算方法が苦手！」
さて！１１月１２日に開催される計算問題セミナーの予習をしていきましょう！
昨日に引き続き、メルマガで学んでいきましょう！
面談トピからの抜粋です♪
（きちんと読むように心がけてください↓）
年齢調整死亡率の計算方法が苦手！
そんな声をいただくことが多いです。
つなげて学ぼう５P３８を、じっくりとご覧ください。
といっても、
・まだそこまでテキストが進んでいないから
・また今度みよう～
とかで、スルーされる方が多いのではないでしょうか？
そうなっちゃう「計算が苦手な方」こそ、セミナ―にお越しくださいね！
それでは、行きます！↓
まずは、年齢調整死亡率という算出方法がなぜあるのか？答えることができますか？
例えば、石川県と東京都の死亡率を比較しようとしたとき、
石川県の方が高齢者が多ければ、
そりゃ～石川県の方が死亡率が高くなってしまいます。
それだと公平に比較できませんよね？
だから年齢調整死亡率という形に変えて、年齢構成の異なる地域間で死亡状況の比較ができるようにするのです。
それでは、直接法の算出方法、
細かい式を覚える前に、３つの大きなステップを把握しておきましょう。
A地域（観察集団）が、調べたい地域です。
A地域（観察集団）の年齢構成が基準集団の年齢構成だった場合の死亡率を算出します。
１．A地域（観察集団）の年齢階級別死亡率を算出
A地域（観察集団）各年齢によって死亡率が違いますよね。
A地域の各年齢の死亡率を算出します。
２．A地域（観察集団）の年齢階級別死亡率に、基準集団の年齢階級別人口を掛け、各年齢階級を総和する
例えばA地域は６５歳以上の人は千人あたり500人います。A地域の65歳以上で実際亡くなったのは1500人です。
一方、
基準集団は、65歳以上の人は１０万人あたり200人います。
A地域の６５歳以上の人の死亡率は、１番で計算しましたよね。
その死亡率を使い、基準集団、つまり65歳以上の人が１０万人あたり200人いた場合には、実際何人亡くなることになるのかを計算します。
このようにして各年齢での「もしもA地域が基準集団の年齢構成・人数だった時に実際何人亡くなるのか」を各年齢ごとに計算して、それを足します。
３．基準となる人口集団の総和で割り、基準集団人口10万対の年齢調整死亡率を計算する。
２番で「もしもA地域が基準集団の年齢構成・人数だった時に何人亡くなるのか」を各年齢ごとに計算して、それを足すと、
「もしもA地域が基準集団の年齢構成・人数だった時に、全部で何人亡くなるのか」が計算できますよね。
テキストの例でいうと、220,000人と計算できます。
基準集団は、人口10万人あたり1000人いる、つまり基準集団の人口は、人口10万人×1000人で、100,000,000人。
100,000,000人あたり220,000人亡くなっている。
パーセントに直すと、
220,000人÷100,000,000人×100＝0.2％です。
つまり、人口１００人あたり0.2人亡くなっているということです。
でも、死亡率を比べる時に％で比べるのは、比べにくいので、
人口１０万人あたり何人無くなっているのかで表現します。
ということで、
220,000／100,000,000×100,000＝220
となります。
年齢調整死亡率を算出するときの目的と、１，２，３の大枠。
把握した上で計算してみましょう。